外資系企業を中心に導入が進んでいるリファレンスチェック。
アクセンチュアやアマゾンなどの外資系企業への転職を考えている方にとって、リファレンスチェック実施の有無や質問内容は気になりますよね。
今回は、外資系企業のリファレンスチェック実施状況や質問内容、導入企業などを紹介します。
外資系企業への転職を検討されている方はぜひ参考にしてください。
この記事でわかること
- リファレンスチェックとは
- 外資系企業でのリファレンスチェック実施状況
- 外資系企業のリファレンスチェック実施の目的
- 外資系企業のリファレンスチェックの質問内容
- リファレンスチェックを実施している外資系企業の事例
目次
リファレンスチェックとは？
採用ミスマッチの防止に役立つリファレンスチェック。
具体的な実施内容や実施される時期など、くわしい内容を知っている方は多くないでしょう。
以下では、リファレンスチェクの概要や実施時期、推薦依頼は誰にするのかなどを解説します。
リファレンスチェックについて
リファレンスチェックとは、採用企業が候補者の情報を現職の同僚や上司からヒアリングする採用調査です。
職歴や実績、人間性やコミュニケーション能力など様々な項目を第三者から聞き出すことによって採用の際の判断材料にします。
近年では、面接がオンライン主流となったことから利便性が高まったものの、今まで対面で実現していた非言語コミュニケーションによる見極めが難しくなっています。
この候補者を見極める解決手段として、リファレンスチェックはさらなる注目を集めています。
以下の記事では、リファレンスチェックの実施メリットや実施の流れなどを解説しています。
-
リファレンスチェックとは？質問内容・メリット・実施方法を解説！
終身雇用が見直され、働き方が多様化している近年、応募書類や面接だけでは採用候補者の適性・能力を判断することが難しくなっています。 こうした背景から、外資系企業では一般的な「 ...
続きを見る
リファレンスチェックはいつ実施される？
リファレンスチェックは、できるだけ内定前に実施すべきでしょう。内定取り消しは、労働契約上の解雇と同様の扱いとなることから、客観的・合理的、かつ社会通念上正当でないと認められないためです。
内定前であっても採用候補者の志望度が高まっていない段階では、選考辞退の可能性があるほか費用の兼ね合いもあるため、リファレンスチェックは最終面接前後のが最適です。
以下の記事では、リファレンスチェックの実施タイミングについて詳しく説明していますので、参考にしてください。
-
リファレンスチェックで内定取り消しは違法！？関連法を踏まえて解説
リファレンスチェックは、日本の転職市場では馴染みがありませんが、外資系企業を中心に前職調査の裏付けや雇用のミスマッチを防ぐ手段として、近年注目されています。 リファレンスチェックを実施する前のよくある ...
続きを見る
リファレンスチェックの推薦は誰に依頼する？
採用候補者をよく知る人物として、第一に、現職の上司や同僚に依頼すべきです。
ただし、採用候補者は、一般に現職に在籍しながら転職活動をしている場合が多く、現職の上司や同僚に、リファレンスチェックの推薦を依頼するハードルが高い傾向があります。
そのため、現職の上司や同僚への推薦依頼が困難な場合、異動前の上司や同僚、他部署や取引先の者など、採用候補者の事情を踏まえて、選定が必要でしょう。
以下の記事では、リファレンスチェックの推薦を誰に頼むかについて詳しく説明していますので、参考にしてください。
-
リファレンスチェックは誰に頼むべき？現職の上司・同僚など最適な推薦依頼先を解説
リファレンス先として、採用候補者の上司や同僚の複数を指定することが必要なリファレンスチェック。 外資系企業は一般的に実施していますが、日系企業ではあまり浸透していませんよね。 ここでは、リファレンスチ ...
続きを見る
リファレンスチェック実施の流れ
リファレンスチェックの実施方法とその流れを解説します。
リファレンスチェック実施の流れは、以下の通りです。
【リファレンスチェック実施の流れ】
- 転職候補者にリファレンスチェック実施の旨が伝えられる
- 転職候補者が承諾する
- 推薦者が決定する
- リファレンスチェックが実施される
推薦者は企業が決める場合と、転職候補者が決める場合があります。
一般的には、現職の上司・同僚・部下3名に依頼されることが多いです。
リファレンスチェックの外資系企業での実施状況
ここでは、外資系企業におけるリファレンスチェックの実施状況について解説します。
リファレンスチェックを外資系企業の過半数が実施している
en worldによると、リファレンスチェックの実施率は、
- 外資系企業 58%
- 日系企業 23％
となっているようです。
引用：中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査 |外資系企業(グローバル企業) の転職エージェント
日系企業は3割以下とまだまだ浸透していないのに対し外資系企業は過半数以上がリファレンスチェックを実施していることが分かります。
外資系企業がリファレンスチェックを実施する目的とは
外資系企業であれば、ほとんどの企業で実施されているリファレンスチェック。日系企業では、一般化していませんが、どのような目的で実施されているのでしょうか？
ここでは、外資系企業がリファレンスチェックを実施する目的を見ていきます。
外資系企業がリファレンスチェックを実施する目的は以下のとおりです。
【外資系企業がリファレンスチェックを実施する目的】
- 目的1：採用ミスマッチを減らす
- 目的2：書類・面接で把握できない情報を確認する
- 目的3：経歴詐称を防止する
順に解説していきます。
実施の目的1：採用ミスマッチを減らす
リファレンスチェックの第一の目的は、採用ミスマッチを減らすことです。
上司や同僚など、普段から採用候補者と近い位置で仕事をしてきた推薦者から、採用候補者の人物像や価値観、職務能力などをヒアリングします。
リファレンスチェックによって、採用候補者をよく知る人物から客観的な評価するを得ることで、採用のミスマッチを減らすことができるのです。
実施の目的2：書類・面接で把握できない情報を確認する
応募書類や面接で、窺い知れない情報を把握することができるリファレンスチェック。
採用候補者と一緒に働いていた推薦者だからこそ知ることができる「退職理由の実態」「人物像」「勤務態度」などをヒアリングすることで、客観的な評価を得ることができます。
リファレンスチェックによって、自社では把握することができない情報を得ることができるのです。
実施の目的3：経歴詐称を防止する
採用候補者は、自身をよく見せようと経歴を誇張したり、悪質な場合は詐称をすることがあります。こうして入社した採用候補者は、期待したパフォーマンスを発揮することができずに早期離職につながるなど、採用企業と採用候補者の双方に悪影響があります。
リファレンスチェックを実施することで、推薦者から応募書類や面接に経歴の誇張や詐称がないかの確認が可能です。
外資系企業のリファレンスチェックは英語で実施される？
外資系企業では一般化しているリファレンスチェック。中には、英語でリファレンスを求められることも多くあります。
ここでは、英語で実施される場合のリファレンスレターの書き方、注意点について説明します。
英語の場合はリファレンスレターの書き方も理解しておく
リファレンスチェックが英語で実施される場合、リファレンスレターの書き方も理解しておく必要があります。
一般的なリファレンスレターの形式は、次のとおりです。
【リファレンスレターの形式】
- 日付
- 宛名・あいさつ
- 本文
- 結論
- 署名
本文には、採用候補者との関係性やエピソード、推薦理由などを記載します。強みやスキルなど、採用候補者のアピール材料を盛り込みます。
リファレンスレターを推薦者に依頼するときは「応募先の情報や想定ポジション」「提出した応募書類」をしっかりと伝えることがポイントです。
リファレンスチェックが英語で実施される場合の注意点
リファレンスチェックが英語で実施される場合、リファレンスレターを英文で出すことが求められます。
リファレンスレターは、採用候補者の合否を分ける重要な文書であることから、依頼を受けた推薦者は、時間をかけて一定のクオリティの文面を作成する必要があります。
たとえば、採用候補者にてドラフトやフォーマットを作成するほか、スペルや文法チェックなどの体裁面について、英語ネイティブの人材に確認してもらうことも有効です。
外資系企業のリファレンスチェック調査内容は？
採用ミスマッチを減らすことなどを目的に実施するリファレンスチェック。具体的には、どのような調査内容なのでしょうか。
リファレンスチェックの調査内容は以下のとおりです。
【リファレンスチェックの調査内容】
- 調査内容1：前職（現職）の勤務状況
- 調査内容2：人柄や職場での人間関係
- 調査内容3：実績やスキル
順に解説していきます。
調査内容1：前職（現職）の勤務状況
応募書類や面接で確認した「職務内容」「職務の従事期間」に相違がないかのほか、出勤状況や勤務態度などをヒアリングします。採用候補者が偽ることがある退職理由についても、確認することが多いでしょう。
報酬についても、入社後の報酬を高くするために採用候補者が偽ることもありますので、確認するケースもあります。
調査内容2：人柄や職場での人間関係
採用候補者の人柄や職場での人間関係は、必ずヒアリングする項目です。
採用ミスマッチを減らすため、採用企業と採用候補者との相性を測る上で、長所や短所、価値観などの人柄は重視すべきポイントです。
また、上司や部下などとの人間関係は、採用候補者と採用企業の相性のほか、採用候補者が将来問題を起こしうる人物であるかの見極めにも役立てることができます。
調査内容3：実績やスキル
採用候補者は、自身をよく見せようと実績やスキルを誇張したり、偽ることがあります。
こうして入社した採用候補者は、採用企業が期待する能力を発揮することができず、「配属部門のパフォーマンス低下」「中途入社者の早期離職」につながることが多くあるのです。
採用企業は、このような事態となるリスクを避けるため、推薦者から、応募書類や面接で把握している実績やスキルの裏付けを取るために、リファレンスチェックを活用します。
外資系企業のリファレンスチェックの質問内容と回答例8選
リファレンスチェックは「採用ミスマッチを減らす」「経歴詐称を防ぐ」などを目的に実施しますが、具体的にはどのような質問をするのでしょうか？
ここでは、外資系企業のリファレンスチェックの質問内容と回答例を紹介します。
今回ご紹介する質問は以下のとおりです。
【外資系企業のリファレンスチェックの質問内容】
- 質問内容1：候補者の在籍期間を教えてください
- 質問内容2：候補者との関係性を教えてください
- 質問内容3：候補者の役職や仕事内容を教えてください
- 質問内容4：候補者はどのようなリーダーシップを発揮していたエピソードを教えてください
- 質問内容5：候補者が既存の枠にとらわれない変革を起こしたエピソードを教えてください
- 質問内容6：候補者の長所・短所を教えてください
- 質問内容7：候補者はセクハラやパワハラなどのトラブルはありませんでしたか？
- 質問内容8：候補者の退職理由に間違いはありませんか？
順に解説していきます。
質問内容1：候補者の在籍期間を教えてください
【回答例】
採用候補者は、◯◯年◯◯月から◯◯年◯◯月まで、当社に在籍しています。
現在の部署では、◯◯年◯◯月から◯◯年◯◯月まで在籍しており、勤続年数や現所属部門での経験年数について、申告と相違はありません。
質問内容2：候補者との関係性を教えてください
【回答例】
同じ職場である◯◯部◯◯課にともに所属しており、採用候補者は、当方の部下にあたります。
採用候補者は、マネジメントの補佐も担っているほか、職務に関する助言も積極的にしてくれるように、当方にとって欠かすことのできない良き相談相手です。
質問内容3：候補者の役職や仕事内容を教えてください
【回答例】
採用候補者の役職は、当部門の主任として活躍してもらっています。
◯◯部◯◯課の主要業務である◯◯を中心に担当しています。主任として、部下のフォローやマネジメントも担っているほか、予算管理にもあたっており、マネジメント力を発揮してもらっています。
質問内容4：候補者はどのようなリーダーシップを発揮していたエピソードを教えてください
【回答例】
採用候補者は、プロジェクトなどにも積極的に取り組み、リーダーシップを発揮しています。
◯◯プロジェクトでは、プロジェクトリーダーとして、プロジェクトのマネジメントを担っていました。プロジェクトメンバーの意欲を醸成するため、各自の意見を吸い上げる場を作るなど民主型リーダーシップを執っていました。
質問内容5：候補者が既存の枠にとらわれない変革を起こしたエピソードを教えてください
【回答例】
採用候補者が属する営業部門では、顧客への提案資料や取引・商談方法などの営業活動のノウハウは、自身のものとして組織で共有することなどありませんでした。
採用候補者は、組織全体の営業力強化のため、自身のノウハウを惜しげなく部門全体に共有し、組織力の強化を図りました。
質問内容6：候補者の長所・短所を教えてください
【回答例】
採用候補者の長所は、特段の指示がなくても自ら能動的に職務に取り組み、責任感を持って仕事に向き合っていることです。短所は、細かいマネジメントをされることが苦手のようで、自身の裁量が大きいフィールドでの職務があっていると思います。
質問内容7：候補者はセクハラやパワハラなどのトラブルはありませんでしたか？
【回答例】
採用候補者は、コンプライアンスを徹底しており、セクハラやパワハラなどのトラブルを起こすことはありませんでした。
会社の実施するコンプライアンス研修にも積極的に取り組むほか、会社の定める行動規範を常に意識し、部下への指導にもあたっています。
質問内容8：候補者の退職理由に間違いはありませんか？
【回答例】
退職理由に間違いはありません。
採用候補者は、◯◯という高度な資格を取得しましたが、その資格を最大限発揮するためには、当社のフィールドでは物足りなくなったのだと思います。
当社としては残念ですが、採用候補者が転職することで能力が発揮できるよう、応援しています。
リファレンスチェックを実施している主な外資系企業（口コミ情報）
ここでは、リファレンスチェック実施している外資系企業を紹介します。
公式ホームページでは確認できない内容は、口コミをメインにご紹介します。
今回ご紹介する外資系企業は以下のとおりです。
【リファレンスチェックを実施している外資系企業】
- アクセンチュア
- アマゾン
- セールスフォース
- PwC Japan
- デロイトトーマツグループ
順に解説していきます。
リファレンスチェックを実施している外資系企業①：アクセンチュア
アクセンチュアは、アクセンチュアはデジタル領域に強みを持つ世界有数の総合コンサルティングファームです。
アクセンチュアには、正式なリファレンスチェックが実施されているという口コミは確認できませんでした。
ただし、親族以外の人物にチェックリストが渡され、サインをもらうようなことが行われているようです。
また、バックグラウンドチェックを実施される旨もアクセンチュア採用ページに記載されていました。
バックグラウンドチェックでの調査内容は以下のとおりでした。
- 身分証明の確認
- 学歴調査
- 職歴調査
- 過去の雇用主への身元照会
転職候補者求められる書類としては以下のとおりです。
- 卒業証明書
- 現職の源泉徴収票
- 前職者からの評価書類の提出
リファレンスチェックを実施している外資系企業②：アマゾン
アマゾンは、Eコマースや動画ストリーミング配信などのクラウドサービスを展開するグローバルIT企業です。
公式ホームページでは、リファレンスチェックが実施されていることは確認できませんでした。
また口コミでは、「管理職からしか、リファレンスチェックは行われていない」との情報もありました。
またバックグラウンドチェックでは以下の内容が調査されます。
- 学歴の確認
- 職務経歴
転職候補者には卒業証明書や在籍証明書の提出が求められ、その後現職の同僚や上司への連絡が入る場合もあるようです。
リファレンスチェックを実施している外資系企業③：セールスフォース
セールスフォースドットコムは、米国サンフランシスコに本社を置くクラウドコンピューティング企業。CRMソリューションを主に多様なクラウドサービスを展開しています。
同社の口コミには、リファレンスチェックとバックグラウンドチェックの双方を実施する旨の内容が確認できます。
それ以外の口コミは確認できませんが、同社の選考を受ける際は、リファレンスチェックとバックグラウンドチェックの双方を受ける心構えが必要でしょう。
リファレンスチェックを実施している外資系企業④：PwC Japan
PwC Japanの選考体験談・クチコミでは最終面接前にリファレンスチェックを実施していることが多く見受けられます。
ある転職サイトの情報によると、同社グループ会社のPwCコンサルティング合同会社は、オンラインのリファレンスチェックサービスを利用していることが確認できます。
最終面接前後に実施するフローとなっていますので、同社の選考を受ける方は参考にすると良いでしょう。
リファレンスチェックを実施している外資系企業⑤：デロイトトーマツ グループ
デロイト トーマツ グループは、監査・保証業務、コンサルティングなどを構成する日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループです。
同社の面接では、社風やカルチャーに合う人材かを問う質問があるといった口コミがありますが、なかにはオンラインのリファレンスチェックサービスを利用している書き込みが確認できます。
リファレンスチェックの実施目的も、社風やカルチャーにフィットするかが主目的である可能性が高いといえます。
外資系企業がリファレンスチェックを実施する場合の注意点
個人情報保護法の適用を受けるリファレンスチェック。
ここでは、外資系企業がリファレンスチェックを実施する場合の注意点を紹介します。
【リファレンスチェックを実施する場合の注意点】
- 個人情報保護法に抵触しないようにする
- 候補者の同意なしに勝手に実施すると違法
- リファレンスチェック実施後の内定取り消しは違法
順に解説していきます。
個人情報保護法に抵触しないようにする
リファレンスチェック実施にあたり、個人情報方法に抵触しないよう、採用企業から候補者へ実施する旨の同意取得が必要です。
同意を得た旨は、書面・データで残すことも法令で求められています。
実務としては、リファレンスチェック実施の目的や内容説明とともに、同意を取得しましょう。
書面で同意を得る場合は、予め同意書のフォーマットを作成しておくと良いでしょう。
候補者の同意なしに勝手に実施すると違法
候補者の同意なしに、勝手にリファレンスチェックを実施すると個人情報保護法に抵触し、違反となります。
以下の法律に抵触し、違法となる恐れがあります。適法に実施するには、採用候補者の同意を得ることが不可欠です。
リファレンスチェック実施後の内定取り消しは違法
内定は、法的に「就労始期付解約権留保付労働契約」という労働契約が成立する考え方が確立されています。
そのため、内定取り消しは解雇と同様の扱いとなることから、客観的・合理的、かつ社会通念上相当と認められる場合に限られます。
必ず違法になるものではありませんが、リファレンスチェック実施後の内定取り消しは、極めてリスクが高いといえます。
以下の記事では、リファレンスチェック実施による内定取り消しについて解説しています。
-
リファレンスチェックで内定取り消しは違法！？関連法を踏まえて解説
リファレンスチェックは、日本の転職市場では馴染みがありませんが、外資系企業を中心に前職調査の裏付けや雇用のミスマッチを防ぐ手段として、近年注目されています。 リファレンスチェックを実施する前のよくある ...
続きを見る
外資系企業のリファレンスチェックを通過するポイント
リファレンスチェックを無事通過するためには、いくつか気をつけておくべきことがあります。
その中でも今回は、
- 面接や書類で嘘をつかないこと
- 関係が良好な人を選ぶこと
- 現職関係者と信頼関係を築いておく
という3点について解説します。
通過のポイント1：企業への提出書類や採用面接で嘘をつかない
当たり前のことではありますが、企業への提出書類や採用面接において嘘をつくのは絶対に避けましょう。
リファレンスチェックによって内容に嘘があると判明した場合、採用される可能性はほとんどありません。
確かに「この転職候補者は業務中にも嘘をつくかもしれない」と感じたら、採用企業側もそのような信用できない人に内定を出さないですよね。
もし隠したい経歴がある場合も後から知られる可能性があるので、初めから正直に伝えておくべきです。
通過のポイント2：推薦者には関係が良好な人を選ぶ
リファレンスチェックへ回答する推薦者を転職候補者が選べる場合は、できるだけ関係が良好な人を選びましょう。
関係が良く信頼できる相手であれば、人柄や実績など嘘のない範囲で転職に有利なように回答してもらえるからです。
もしも信頼関係のない相手を選んでしまったら、過小評価されてしまうかもしれません。
推薦者の選び方は、リファレンスチェックで良い評価を受けるためにかなり重要だといえます。
以下の記事では、リファレンスチェックの推薦者の選び方を解説しています。
-
【推薦者向け】リファレンスチェックの回答依頼を頼まれた場合の実施方法を解説
リファレンスチェックは、書類や面接だけでは分からない採用候補者の能力・人物像を知るのに役立つ採用選考手法です。 しかし、リファレンスチェックを頼まれた側は突然の依頼に困惑することも多く、どう対応するべ ...
続きを見る
通過のポイント3：転職活動前から現職関係者と信頼関係を築いておく
前の項目にも通じることですが、関係性の良い推薦者を選ぶためには転職活動前からの行動も重要となります。
現職関係者との信頼関係を築いておくことで、推薦者に指定した際に転職候補者にとってプラスの情報を提供してくれます。
リファレンスチェックは、転職活動前からの行動も結果に響いてくるということです。
候補者側のリファレンスチェックへの懸念点2選
リファレンスチェックを受ける際「断ることはできないの？」という疑問や「すでに内定が決まっている場合も結果次第で取り消されてしまうの？」という不安があるかと思います。
ここでは、転職候補者が思うリファレンスチェックの懸念について解説します。
懸念点1：リファレンスチェック実施を断ることはできるか
リファレンスチェックを実施するには、転職候補者が必ず同意をする必要があり、断ることも可能です。
これは個人情報保護法によって、「個人データを第三者へ提供するためには対象者に同意が必要」と定められているためです。
転職候補者が知らないうちに、リファレンスチェックが実施されることはありません。
ただしリファレンスチェックを拒否すると、採用企業側に「何か後ろめたいことがあるのだろうか」と疑われてしまう可能性があります。
「現職の上司や同僚に転職活動がばれたくない」などの理由があったとしても、自身の事情を採用企業に相談するなどしてリファレンスチェックはできるだけ受けるようにしましょう。
以下の記事では、リファレンスチェックの拒否に関して詳しく解説しておりますので、ぜひご覧ください。
-
リファレンスチェックは怖い？転職活動は会社にバレる！？【実施を断る方法も解説】
リファレンスチェックは外資系企業を中心に、採用プロセスのひとつとして浸透しつつあります。これまでに大きなトラブルを起こしていなくても、採用企業にどんな情報が伝わるのか不安で「怖いな」と感じますよね。 ...
続きを見る
懸念点2：リファレンスチェックで内定を取り消されることはあるか
リファレンスチェックによって内定を取り消すことは違法に当たるので、心配する必要はありません。
そもそも内定の通知は任意で、口約束と書類送付の2種類の方法があります。
内定通知書を送付した場合はその時点で労働契約が発生するので、その後のリファレンスチェックによって取り消すことは解雇と同等の扱いとなり受理されることはないのです。
ただし経歴を詐称している場合は、内定が取り消されてしまいます。
転職候補者は、嘘をつかないようにすることだけ気をつけておきましょう。
以下の記事では、リファレンスチェック実施による内定取り消しの違法性について解説しています。
-
リファレンスチェックで内定取り消しは違法！？関連法を踏まえて解説
リファレンスチェックは、日本の転職市場では馴染みがありませんが、外資系企業を中心に前職調査の裏付けや雇用のミスマッチを防ぐ手段として、近年注目されています。 リファレンスチェックを実施する前のよくある ...
続きを見る
外資系企業のリファレンスチェックまとめ
今回は、外資系企業のリファレンスチェックについて解説しました。
外資系企業では、過半数以上がリファレンスチェックが実施されています。
また未実施である場合も、代わりにバックグラウンドチェックが行われているようです。
リファレンスチェックやバックグラウンドチェックを無事通過するために、
- 提出書類に嘘をつかないこと
- 推薦者が指定しやすいように、同僚や上司と良好な関係を築いておくこと
この2つに関しては、必ずクリアしておくようにしましょう。
【編集部おすすめ！】リファレンスチェックサービス「Parame Recruit」
「Parame Recruit」は経済産業省・JETROから優秀事業として認定されたリファレンスチェックツール（オンライン型）です。
シンプルで使いやすい画面構成になっており、回答者の負担が限りなく少なく済むように設計されています。
なんと候補者が取得した回答情報は再利用可能で、1度取得すれば他社選考にも使いまわせるのです！
