リファレンスチェック

楽天・SmartHR・PayPayなどリファレンスチェック実施企業の実態とは?【日系企業の導入事例付】

リファレンスチェック実施企業のリアルなメリットとは?【日系企業の実施事例も紹介】

近年、認知度の高まりから注目されつつあるリファレンスチェック。

また、Web面接の浸透に伴い、採用候補者を見極めたいとのニーズから、日系企業でもリファレンスチェックを導入する企業が増えつつあります。

ここでは、自社の採用ポリシーに合わせたリファレンスチェックの活用方法を検討する材料として、リファレンスチェック実施企業のリアルなメリットや実施状況、企業事例などをご紹介します。

この記事でわかること

  • リファレンスチェックとは
  • リファレンスチェックを実施する流れ
  • リファレンスチェックとバックグラウンドチェックの違い
  • リファレンスチェック企業のリアルなメリット
  • リファレンスチェックを実施している企業事例

 

リファレンスチェックとは?

リファレンスチェックとは、上司や同僚など採用候補者をの関係者から、人物像・勤務態度などをヒアリングする採用調査です。

外資系企業では一般に実施されていますが、近年、日系企業においても実施企業が増えつつあります。

コロナ禍でWeb面接の浸透により利便性が高まる一方で、人物の見極めが難しくなったことを背景に、採用候補者をよく知る人物の客観的な評価を知ることができるリファレンスチェックが注目されているのです。

ここでは、リファレンスチェックの目的、流れ、注意点のほか、実施企業例、おすすめのリファレンスチェックサービスを紹介します。

 

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採用企業がリファレンスチェックを実施する目的とは?

採用企業がリファレンスチェックを実施する目的は、主に次の3点です。

【リファレンスチェックを実施する目的】

  • 採用のミスマッチ防止
  • 採用選考の効率化とリスク回避
  • 経歴・職歴詐称の防止

順に解説していきます。

 

採用のミスマッチ防止

リファレンスチェックで、採用候補者の人物像や勤務態度、スキルなとを把握することで、採用企業との相性を測ることが大きな目的です。

 

採用選考の効率化とリスク回避

リファレンスチェックでスクリーニングをすることにより、効率的に選考できるほか、採用してはいけない者を採用するリスクを回避することも重要な目的となります。

 

経歴・職歴詐称の防止

リファレンスチェックで採用候補者の関係者にヒアリングすることにより、経歴や職歴を盛っていたなどの詐称を防止することが可能です。

採用候補者へリファレンスチェックを実施することを予め伝えることで、経歴・職歴詐称への抑止力が働くでしょう。

 

採用企業がリファレンスチェックを実施する流れ

リファレンスチェックを実施する流れは、次のとおりです。

【リファレンスチェック実施の流れ】

  1. 採用候補者からリファレンスチェック同意取得
  2. リファレンスチェックの質問項目決定
  3. 採用候補者へリファレンスチェックの案内送付
  4. 採用候補者から推薦者にリファレンスチェック依頼

リファレンスチェックは、個人情報保護法上、必ず採用候補者から同意の取得が必要です。

同意取得の記録も求められていますので、必ずデータか書面で残してください。

 

以下の記事では、リファレンスチェックのメリットや実施方法、質問内容などを詳しく解説しています。

リファレンスチェックとは?【採用企業向けに徹底解説】
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リファレンスチェック実施時の注意点

リファレンスチェック実施時の主な留意点は次のとおりです。

【リファレンスチェック実施時の注意点】

  • 採用候補者から必ず実施の同意を得る
  • リファレンスチェックを拒否された場合の対応を決めておく
  • リファレンスチェックは内定前に実施する

もし、内定後にリファレンスチェックを実施したのちに内定取消事由か生じても、内定取り消しは極めて困難です。

内定は「就労始期付解約権留保付労働契約」が成立するという考え方が、判例上確立されています。

このことから、内定取り消しは労働契約上の「解雇」に相当し、客観的・合理的かつ社会通念上相当と認められない限り、内定取り消しは認められません。

リファレンスチェックは、必ず内定前に実施してください。

 

以下の記事では、リファレンスチェックの詳しいメリットや実施方法、注意点などについて解説しています。ぜひご覧ください。

リファレンスチェックとは?【採用企業向けに徹底解説】
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リファレンスチェックとバックグラウンドチェック(前職調査)の違い

リファレンスチェックは「採用ミスマッチ」を防ぐこと、バックグラウンドチェックは「問題社員となりうる者のスクリーニング」をすることであるように、目的に違いがあります。

両者は、第三者から情報を入手することは共通していますが、リファレンスチェックは「採用企業」「Webサービス」、バックグラウンドチェックは「調査会社」というように、実施者の違いもあります。

 

日系企業におけるリファレンスチェック実施状況を調査!

外資系企業では一般的に実施されているリファレンスチェック。ここでは、日系企業の実施状況を人材紹介会社の調査に基づき紹介します。

参考:中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査 |外資系企業(グローバル企業) の転職エージェント

 

リファレンスチェックの「認知率」は約7割

リファレンスチェックの認知率は、全体で84%、うち日系企業は73%、外資系企業93%と日系企業が外資系企業より20ポイント下回る結果となっています。

ただし、アンケート結果は内容も知っている層の回答であり、これまで日本で浸透していなかったリファレンスチェックは、昨今のテレワークの進展も相まって認知度が上がったと考えられます。

 

リファレンスチェックの「実施率」は約2割

リファレンスチェックの実施率は、全体で41%、うち日系企業は23%、外資系企業58%と日系企業が外資系企業より35ポイント下回る結果となっています。

リファレンスチェックは、テレワークの進展により認知度は上がったものの、日系企業では浸透していないため、これから導入が進んでいくでしょう。

 

リファレンスチェックが「採用判断に影響する企業」は約8割

リファレンスチェックが採用判断に影響する企業は、全体で68%、うち日系企業は81%、外資系企業62%と日系企業が外資系企業より19ポイント上回る結果となっています。

実施率は日系企業が低いものの、採用判断への影響度合いは、日系企業が高い結果が読み取れます。

 

リファレンスチェック実施のタイミングは「最終面接後」が約5割

リファレンスチェック実施のタイミングを最終面接後としている企業は全体で62%、うち日系企業は55%、外資系企業65%と日系企業が外資系企業より10ポイント下回る結果となっています。

日系企業は、一次面接後、二次面接以降〜最終面接前に実施している企業が45%で、選考の早い段階にリファレンスチェックをしている結果となっています。

日系企業は、面接にリファレンスチェックの結果を活用していることが窺えます。

以下の記事では、人材会社によるリファレンスチェック実施状況の調査結果が確認できますので、参照してください。

参考:中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査 |外資系企業(グローバル企業) の転職エージェント

 

リファレンスチェック市場調査レポート

リファレンスチェック市場調査レポート

資料ダウンロードはこちら

リファレンスチェック実施企業に聞いたリアルなメリット

リファレンスチェックの仕組みを理解していても、実施してみないとメリットは実感できません。

ここでは、リファレンスチェック導入企業のリアルなメリットをリファレンスチェックサービス「Prame Recruit」の導入事例を用いて紹介します。

 

リファレンスチェック実施のメリット1:カルチャーフィットの見極めになる

リファレンスチェックは、「どんなスタイルで仕事をするタイプか」など、採用候補者と一緒に働いてきた人物でないとわからないことをヒアリングできます。

F Venturesの事例では、感覚的に面接時の熱意や意欲などで採用していたところ、リファレンスチェックでヒアリングした内容から、カルチャーフィットの見極めに役立ったことがあげられています。

以下の記事では、F Venturesの事例をもとに導入の効果を詳しく説明していますので、参考にしてください。

参考:【Parame Recruit導入事例⑥】インターン採用へのリファレンスチェック導入の効果は?【F Ventures】

 

リファレンスチェック実施のメリット2:面接の評価のダブルチェックに利用できる

リファレンスチェックは、強みや弱みなど採用候補者の評価について、採用候補者の関係者から客観的な評価としてヒアリングが可能です。

株式会社ダイレクトソーシングの事例では、面接で評価した内容が間違っていないかのダブルチェックが可能なほか、一緒に働いた者でないとわからない情報も入手でき、採用候補者の新しい一面を発見できるメリットがあったこともあげられています。

以下の記事では、株式会社ダイレクトソーシングの事例をもとに導入の効果を詳しく説明していますので参考にしてください。

参考:Parame Recruit導入事例②】オンライン面接の課題とリファレンスチェック導入の効果【ダイレクトソーシング】

 

リファレンスチェック実施のメリット3:オンボーディングに利用できる

リファレンスチェックは、採用候補者の人物像や勤務態度をヒアリングし、採用後のミスマッチを防ぐことが可能です。

事例では、面接時の評価と入社後のギャップを埋めることを目的にリファレンスチェックを導入したところ、採用候補者の「具体的な業務成果」「パフォーマンスが出やすい仕事の仕方」「一緒に働く上での注意点」など、オンボーディングに活用できる情報を入手できたことなどがあげられています。

以下の記事では、チャネルトークの事例をもに導入の効果を詳しく説明していますので参考にしてください。

参考:【Parame Recruit導入事例①】採用の課題とリファレンスチェック導入の効果は?【チャネルトーク】

 

リファレンスチェックを実施している企業事例【企業規模別】

ここまで、リファレンスチェックのメリットや実施方法まで解説してきましたが、具体的な事例をもとにリファレンスチェック導入を検討したい企業も多いでしょう。

そこで以下では、リファレンスチェックを実施している企業事例を紹介します。

 

リファレンスチェックを実施している企業事例【日系大手】

リファレンスチェック実施企業例:日系大手まず、日系大手企業のリファレンスチェック導入事例をご紹介します。

【リファレンスチェックを実施している企業事例|日系大手】

  • 実施企業1:楽天株式会社
  • 実施企業2:PayPay株式会社
  • 実施企業3:株式会社メルカリ
  • 実施企業4:株式会社リクルート

順に解説していきます。

 

リファレンスチェック実施企業1:楽天株式会社

リファレンスチェック実施企業例:日系大手_Rakuten楽天株式会社は、採用活動におけるプライバシーポリシーにて、取得する情報に「バックグラウンドチェック、リファレンスチェック、その他確認手続きを通じて、採用選考に関連して取得する選考に関する一切の情報」と記載しています。

利用目的には、バックグラウンドチェックを実施することは明確に記載していますが、リファレンスチェックの実施については明確に記載していません。

ただし、「募集ポジションについて候補者の適格性を評価するため」との記載がされていることから、同社におけるリファレンスチェックはこの目的で実施していると考えられます。

参考:採用活動におけるプライバシーポリシー:採用情報|楽天グループ株式会社

 

リファレンスチェック実施企業2:PayPay株式会社

リファレンスチェック実施企業例:日系大手_PayPayPayPay株式会社は、「採用の同意事項に関して」にて、個人情報の第三者への開示として、リファレンスチェック、バックグラウンド調査を行うことを記載しています。

学歴、職歴、資格情報をもとに、卒業した大学、就業歴のある企業や団体等に対して、採用調査をするために第三者開示を行う場合があると記載しており、経歴調査に活用していると読み取ることができます。

また、人事労務管理のために、職務経歴、資格情報などを利用すると記載しており、これらの情報をオンボーディングに活用していることも考えられるでしょう。

参考:採⽤時の同意事項に関して

 

リファレンスチェック実施企業3:株式会社メルカリ

リファレンスチェック実施企業例:日系大手_mercari株式会社メルカリは、採用活動におけるプライバシーポリシーにて、取得する情報に「バックグラウンドチェック、リファレンスチェック、その他確認手続きにより、弊社グループが取得する一切の情報」と記載しています。

利用目的には、「応募者の適格性を評価するため」とし、これにはバックグラウンドチェック、リファレンスチェック、その他確認手続きを含むとしています。

それ以外には記載がなく、リファレンスチェックは、応募者の適格性を評価するためが主目的と考えられます。

参考:採用活動におけるプライバシーポリシー | 採用情報 株式会社メルカリ

 

リファレンスチェック実施企業4:株式会社リクルート

リファレンスチェック実施企業例:日系大手_RECRUIT株式会社リクルートは、プライバシーポリシーに、個人情報の取得対象として「採用選考のためのバックグラウンドチェック、リファレンスチェック、その他の確認手続により当社および当社グループ会社が取得する一切の情報」と定めています。

このことから、バックグラウンドチェックとリファレンスチェックのいずれも実施する可能性があることがわかります。

利用目的には、採用応募時における「採否の検討・決定」「応募者の職務経歴・背景調査」のほか、「人事業務の改善・企画や分析・検討」と記載しています。

採用前の採否判断に加え、入社後のオンボーディングにも活用していると考えられるでしょう。

 

リファレンスチェックを実施している企業事例【ベンチャー・スタートアップ】

リファレンスチェック実施企業例:ベンチャー次にベンチャー企業のリファレンスチェック導入事例をご紹介します。

【リファレンスチェックを実施している企業事例|ベンチャー・スタートアップ】

  • 実施企業4:株式会社SmartHR
  • 実施企業5:パーソルイノベーション株式会社
  • 実施企業6:株式会社トレードワルツ

順に解説していきます。

 

リファレンスチェック実施企業4:株式会社SmartHR

リファレンスチェック実施企業例:ベンチャー_SmartHR株式会社SmartHRは、「採用候補者に対する懸念や疑問」「会社・チームにマッチしているかの見極め」の課題を解決するため、リファレンスチェックを導入しています。

リファレンスチェックの結果、気になる点があればもう一度面接を行うなど、採用の見極めに活用しています。

 

リファレンスチェック実施企業5:パーソルイノベーション株式会社

リファレンスチェック実施企業例:ベンチャー_パーソルイノベーションパーソルイノベーション株式会社は、「面接とは異なった視点で採用候補者を知りたい」という思いでリファレンスチェックを導入しています。

自社にカルチャーフィットする行動ができるかなどをリファレンスチェックの質問項目に落とし込み、リファレンスチェックや面接の結果を総合して、採用候補者の入社後を具体的にイメージするなど、選考に活用しています。

以下の記事では、事例を確認できますので参考にしてください。

参考:パーソルイノベーション株式会社導入事例

 

リファレンスチェック実施企業6:株式会社トレードワルツ

リファレンスチェック実施企業例:ベンチャー_TradeWaltz株式会社トレードワルツは、リファラル応募だと選考にバイアスが懸かってしまう懸念から、リファレンスチェックを導入しています。

元々の知り合いだとリファレンスチェックを依頼しやすいという面もあり導入しましたが、一人ひとりの見極め精度を高める手段として活用しています。

以下の記事では、事例を確認できますので参考にしてください。

参考:【Parame Recruit導入事例⑦】リファラル採用時にリファレンスチェック導入の理由と効果【トレードワルツ】

 

リファレンスチェック実施企業7:株式会社ユーザベース

リファレンスチェック実施企業例:ベンチャー_UZABASE株式会社ユーザベースは、優れた組織文化を原動力に成長してきた企業で、組織文化であるカルチャーの浸透に力を注いでいます。

同社が採用の現場で大事にすることは、採用候補者との対話を通じて、カルチャーのミスマッチがないかを見極めること。

このカルチャーのミスマッチを深く、多面的に見極めるため、リファレンスチェックを活用しているのです。

 

リファレンスチェックサービスを提供している企業3選

主流となりつつあるオンライン完結のリファレンスチェックサービス。工数の削減ができるほか、なりすましの防止、セキュアな本人確認機能を適用できるなど多くのメリットがあります。

ここでは、編集部おすすめのリファレンスチェックサービス3選を紹介します。

順に解説していきます。

リファレンスチェックサービス1:Parame Recruit / 株式会社Parame

Parame Recruit(パラミー リクルート)は、1回1万円からのリーズナブルな料金体系で、バックグラウンドチェックサービスを提携していることを強みに展開しているリファレンスチェックサービスです。

【Parame Recruitの特徴】

  • 1万円/(回)で利用できる「チケットプラン」
  • 10万円/(月)で無制限で利用可能な「使い放題プラン」
  • 経済産業省・JETROから優秀事業として認定
  • 質問のテンプレート・推薦者の本人認証など、必要な機能が全て揃っている

リファレンスチェックサービスでありがちな初期費用はなく、3回分セット購入で次のプランを用意しています。実施頻度に応じて、月単位のプラン変更も可能で、柔軟な運用が可能です。

人事調査実績50年の株式会社産通のバックグラウンドチェックと提携しているので、必要なときにバックグラウンドチェックを組み合わせることができます。

リーズナブル・効率的に運用したい、バックグラウンドチェックも組み合わせて実施したいなどの採用企業におすすめです。

 

リファレンスチェックサービス2:back check / 株式会社ROXX

 

リファレンスチェックサービス画面②_backcheck

出典:back check(株式会社ROXX)

back check(バックチェック)は、2019年10月にリリースしたリファレンスチェックサービスで、IT系大手企業を中心に多くの実績を持つサービスです。

【back checkの特徴】

  • 平均3日・90%の高い回答率の実現
  • 独自のアルゴリズムで面接確認事項などをサポート
  • オンラインで完結

KYCCが提供するコンプライアンスチェックシステム(Solomon )によって、反社チェックも可能です。

また、平均3日でリファレンスチェックのレポートを取得でき、高い回答率を実現するオンライン完結型で、月額定額制で実施数が多くなるほどメリットが高いサービスです。毎月、多くのリファレンスチェックを実施する採用企業におすすめです。

 

リファレンスチェックサービス3:ASHIATO / エン・ジャパン株式会社

リファレンスチェックサービス画面③_ASHIATO

出典:ASHIATO(エン・ジャパン株式会社)

ASHIATO(アシアト)は、人材業界最大手のエン・ジャパンが提供するリファレンスチェックサービスです。

【ASHIATOの特徴】

  • 人材総合サービスの独自ノウハウ
  • 面接を効果的に実施できる「面接官アドバイス」機能

人材総合サービスで培った独自のノウハウにより、面接での活用のほか、採用前の見極めから採用後のオンボーディングまで、幅広い活用が可能です。

活躍のためのヒントまで可視化でき、カルチャーフィットの質を高めることに役立てることができます。

また、ASHIATOには「面接官アドバイス」機能が搭載されており、質問例や面接チェックポイントなどのレポートは、面接を効果的に実施できる有効なツールです。

リファレンスチェック結果を面接段階から有効活用したい採用企業におすすめです。

 

リファレンスチェック実施企業に聞いたメリットとリファレンスチェック実施企業の事例まとめ

リファレンスチェックは、日系企業ではまだ浸透していないものの、認知度は約7割と潜在的なニーズがあることがわかりました。

まだ浸透していないがゆえに、なかなか実施に踏み切れないという企業も少なからずあるかと思いますが、リファレンスチェック実施企業が感じるリアルなメリットや導入事例を知ることは、重要なポイントです。

リファレンスチェックのリアルなメリットとしては、採用候補者が自社のカルチャーにフィットするかなど「採用のミスマッチ防止」、面接での評価が正しかったのかの裏付けとして「評価のダブルチェック」、採用候補者がパフォーマンスを発揮しやすい仕事の仕方など「オンボーディングへの活用」が挙げられています。

リファレンスチェックのリアルなメリットを踏まえて、自社の採用ポリシーに合わせてリファレンスチェックを活用しましょう。

 

リファレンスチェックはメリットや注意点を理解した上で実施しよう

本記事でもご紹介したとおり、リファレンスチェックは採用ミスマッチや経歴詐称を防止できるため、多くの企業で導入が進んでいます。

しかし、リファレンスチェック導入前には注意点や関連法を理解しておくことが重要です。

弊社では、リファレンスチェックでよくある疑問や注意点をまとめた資料もご用意しております。

  1. 3年以内の離職率が高い
  2. 採用後のミスマッチが多い
  3. 経歴詐称か確認したい

具体的な内容については、ダウンロードの上、ご確認ください。

リファレンスチェック完全攻略ガイド_まとめ直下

はじめてのリファレンスチェックなら「Parame Recruit」

リファレンスチェックは実施の流れや準備が煩雑であるため、多くの企業が専門のオンラインサービスを導入しています。

なかでも、リファレンスチェック専門サービス「Parame Recruit」なら、リファレンスチェック実施に必要な機能がすべて揃っているため、はじめてでも安心です。

Parame Recruitの特徴は以下のとおりです。

【リファレンスチェック専門サービス「Parame Recruit」】

  • 経済産業省・JETROから優秀事業として認定
  • 質問のテンプレート・推薦者の本人認証など、必要な機能が全て揃っている
  • 価格は1回あたり1万円〜と導入しやすい価格

他社の場合、リファレンスチェックを短期間に数多く実施することを想定した価格設定ですが、Parame Recruitなら低価格かつ単発で利用できるため、柔軟な運用が可能です。

リファレンスチェックがはじめての採用企業様は、ぜひParame Recruit の導入をご検討ください。

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  • この記事を書いた人

『Parame Magazine』編集部

株式会社Parame『Parame Magazine』編集部。多くの企業の採用支援や副業マッチングサービス運営の経験をもとに、人事・採用領域に携わる皆様のお役に立てるメディア・情報発信をしていきます。

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